広告は、エステの集客力を高める有効な手段です。しかし、ターゲットに刺さらなければ、期待する効果は得られません。
また、不適切な表現があると、お客様からの信頼を得られないばかりか、法的な責任を負う可能性もあるため注意が必要です。
そこで今回は、エステの集客に適した広告手段を紹介するとともに、広告施策を成功させるポイントを解説します。サロンが意識すべき法令についてもまとめているので、ぜひ最後までご覧ください。
エステサロンの経営では広告が重要
エステサロン経営を安定させるためには、新規顧客やリピーターの獲得が欠かせません。ただ待っていてもお客様は来ないので、広告を活用して集客することが重要になります。
近年は個人サロンの増加で競合が増えているため、ターゲット層にリーチできる広告戦略の必要性が高まっています。
効果的な広告は、サロンの認知度や集客率の向上につながります。多様な広告手段から適当に選ぶのではなく、あなたのサロンに適した広告施策を考えることが大切です。
しっかりターゲットに届けられるよう、広告の手段や内容は慎重に検討しましょう。
エステサロンの集客に適した広告手段
エステサロンの集客には、チラシやSNS、インターネット広告など、さまざまな広告手段が活用できます。それぞれに違った集客力を持っているため、サロンの特徴やターゲットに合わせて選択しましょう。
チラシ
住宅街の個人サロンなど、地域密着型の営業スタイルに効果的な広告手段です。サロン周辺の住民や通行人に直接リーチすることができるのが特徴です。
ポスティングや新聞折り込みなどで配布することで、エリア内での認知度を高め、地元の人を中心に集客することが可能です。ただし、紙面のサイズは決まっているため、情報を過不足なく記載する工夫が求められます。
SNS
コストを抑えながらも幅広い層にアプローチできる集客手段です。InstagramやX、YouTubeなどのプラットフォームを活用し、視覚的にサロンの魅力を伝えることができます。
たとえば、施術写真やスタッフの紹介、店内の雰囲気などを投稿することで、お客様が来店しやすくなるでしょう。
また、SNS広告を用いてキャンペーン情報やクーポンを配信することで、より集客効果の向上が期待できます。ただし、悪評の拡散などにつながる可能性には注意が必要です。
インターネット広告
インターネット広告は、ターゲット層に対してピンポイントで広告を配信できる点が大きなメリットです。
GoogleやYahooのディスプレイ広告を利用すれば、美容やエステに興味のあるユーザーに絞って広告を表示することが可能です。
ただし、インターネット広告は媒体やメニュー、測定できるアクションなどによって課金方法が変わるため、目的に応じて選ぶ必要があります。
自社サイト
自社サイトを持つことで、サロンの詳細な情報を発信し、信頼性を高めることが可能です。サービス内容や料金、スタッフが持つ資格、サロンの雰囲気などを掲載することで、お客様が安心して来店できる手助けになります。
定期的に更新することで検索ページの上位に表示されやすくなるほか、Googleマップに紐づけることでサイトに訪れる人を増やすことができます。
ただし、専門知識がない状態でサイトを作ると、効果的なサイト設計ができなかったり、セキュリティ対策ができていなかったりすることがあるので注意しましょう。
ポータルサイト
美容関連のポータルサイトに、サロン情報を掲載することも有効な手段です。ホットペッパービューティーなどの有名サイトは多くのユーザーが閲覧するため、エステサロンに興味のあるユーザーに直接アプローチが可能です。
また、検索機能でエリアやメニューの絞り込みができるため、効率よくターゲット層にアプローチできます。ただし、掲載プランによっては費用が大きくなるため、ランニングコストを考えて選ぶことが大切です。
【エステサロン】広告施策のポイント
競争の激しい美容業界で新規顧客を獲得し、リピーターを増やすためには、ターゲットに合わせた広告施策が重要です。ここでは、エステサロンが押さえておきたい広告施策のポイントを紹介します。
ビジュアルとキャッチコピーにこだわる
エステサロンの広告では、第一印象を決めるビジュアルとキャッチコピーが重要です。
施術の効果やサロンの雰囲気を伝える高品質な画像は、潜在顧客の興味を引きつけます。また、心に響くキャッチコピーはサロンの特徴や魅力を端的に伝える役割を果たします。
たとえば、「肌本来の美しさを引き出す、あなただけのケアプラン」や「心と体を癒す極上リラクゼーション」といったフレーズで、他店との差別化を図りましょう。
ビジュアルとコピーの組み合わせで、「行ってみたい」と思わせる強い印象を与えることができます。
オンラインとオフラインを使い分ける
広告施策では、オンラインとオフラインの媒体を効果的に使い分けることが重要です。
オンラインではSNSやWeb広告、自社サイトを活用し、幅広い層にアプローチします。とくにSNSはリアルタイムで情報発信できるため、お客様との双方向のコミュニケーションに効果的です。
一方、オフラインではチラシやポスター、フリーペーパーなどを通じて、地元の顧客層に直接訴求します。イベントへの参加や無料体験の実施を告知して、認知度を高めるのもよいでしょう。
このように、オンラインとオフラインを組み合わせることで、集客効果を最大化できます。ターゲットの年齢層やライフスタイルに合わせて、最適な媒体を選択しましょう。
費用対効果を意識する
限られた予算の中で最大の効果を得るためには、投資した広告費がどれだけの集客や売上増につながっているかを把握する必要があります。たとえば、Web広告ではクリック率やコンバージョン率を分析し、効果の高いキーワードやターゲティング設定を見極めます。
また、紙媒体の広告でもクーポンの利用状況などを追跡すれば、反応の良いデザインやオファーの特定が可能です。こうしたデータに基づいて広告戦略を最適化することで、無駄なコストを削減し、効率的な集客が可能になります。
エステサロンの広告で意識したい法令とガイドライン
エステサロンの広告には、法令とガイドラインの遵守が求められます。広告表現が不適切な場合は法律違反に該当することがあり、罰則が科されるリスクもあります。
ここでは、エステ広告において意識すべき法律を紹介します。それぞれの概要を理解し、適切な広告表現を心がけましょう。
薬機法
医薬品や医療機器に関する規制を定めた法律です。化粧品も対象となり、効能や効果の表示には厳しい制限が設けられています。
たとえば、「シミが消える」「細胞を活性化」などの表現は、これに違反する可能性があります。エステの範囲を超えた効果を断定せず、あくまでリラクゼーションやサポート的な表現に留めましょう。
詳しくは下記の記事をご確認ください。
覚えておきたいサロン広告の薬機法！禁止表現と対策まとめ
医師法
エステサロンが医療行為に該当する施術をしたり、治療に匹敵する効果を謳ったりすることは許されません。
「治療」「治癒」などの医療を連想させる表現や、皮膚の再生など医療的効果を期待させる表現は避けましょう。エステ広告では、美容やリラクゼーション目的の施術であることを明確にすることが重要です。
景品表示法
消費者が誤解するような表示を禁止する法律です。エステの広告においても、不当な表示や過大な効果を示す表現は禁止されています。
「絶対に効果が出る」「100％満足保証」などの過剰な表現は、景品表示法違反になりかねません。正確かつ誠実な広告表示を心がけ、具体的な根拠を持たない効果の断定は避けましょう。
あはき法
あはき法（あん摩マッサージ指圧師、はり師、きゅう師等に関する法律）は、国家資格を有する者が施術できる技術を規定しています。そのため、エステサロンがこれらの施術を行うことや、それを匂わせる表現は違反になります。
「マッサージ」や「治療」といった表現は避け、「リンパケア」や「トリートメント」などの表現を使用しましょう。
エステの広告は表現に注意しよう
エステサロンの集客において、広告は有効な手段です。サロンのコンセプトやお客様の層に合わせて、適切な方法で広告を打ちましょう。
広告では、キャッチコピーやビジュアルにこだわり、ターゲットに刺さる内容を意識することが大切です。また、定期的に広告の効果を検証し、広告費を有効に使えるよう施策の改善も忘れてはいけません。
このほか、法に触れるような表記はないか、お客様に誤解を与えないかといった点にも十分に気を配る必要があります。
